トップページ

■会社概要

社名 レイリス・アンド・カンパニー株式会社(英表記 Reilis&Company.Inc)
所在地 〒150-0036 東京都渋谷区南平台町16-28 グラスシティ渋谷7F
代表取締役 菊池 亮
TEL 03-5784-7741
カスタマーサービス 0120-962-878
FAX 03-5784-7742
事業内容
不動産の売買、賃貸借、管理及び仲介
都市開発に関する企画、調査、設計
土地建物の有効活用に関する企画、調査、設計

■企業理念

1. 全てはお客様のため
顧客満足度の(CS)ナンバーワン・カンパニーを目指し、情報力・企画力によってお客様の立場に立ち、「次代」のマーケット・ニーズを読み取り、的確なソリューション(解決策)を提供して参ります。
2. 社会貢献するカンパニー
社会貢献ビジネスとしての自負を明確にし、社会に役立つ事業を推進して参ります。企業の発展と社会の発展は密接不可分です。環境との共生、人と人のふれあいを大切にし、輝く未来と本当の幸せを追求します。
3. コンプライアンス(法令順守)
コンプライアンスのもとに公明正大なビジネスを展開します。品位・品格を持って誇りある行動を目指します。

■コーポレート・ガバナンス

レイリス・アンド・カンパニー株式会社は、「企業は社会の重要な構成メンバー」と認識し、社会的責任を十分に考慮したうえ、良好かつ有用な商品やサービスを提供し、豊かな未来、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

社会に役立つ事業と公明正大な取引を目指します。同時に顧客満足度の最大化、信頼関係の確立に注力します。
ステークホルダーとの適切なコミュニケーションを図り、社会的存在としての基本姿勢を明確にします。
企業情報の公正な開示や個人情報・顧客情報など各種情報の保護・管理を徹底します。
労働環境の健全化、従業員の個性尊重など活力ある職場形成に取り組みます。
反社会的勢力や団体との関係遮断を徹底し、社会の秩序維持に寄与します。
地球環境、自然環境、都市環境に配慮した経営を心掛け、持続可能な社会の構築に積極的に取り組みます。
経営トップは、本憲章の趣旨を明確に認識し、先頭に立ってその徹底と実現を目指します。本憲章に反する事態が生じた場合、経営トップ自らが問題解決に取り組む姿勢を示し、原因究明、再発防止、情報公開に努めます。同時に責任の明確化により厳正な処分を行います。

■レイリスアンドカンパニー メッセージ

「美しい未来」へ

ライフバリュー(生活価値)の創造―これは、わたしたちが考える最も重要なビジネス・コンセプトです。わが国のマンション分譲戸数は今や500万を超え、1400万人の方々が生活の拠点とされております。時代の変遷とともに、単なる居住用マンションにとどまらず、住宅・店舗・公共施設から構成される複合型マンションや賃貸を目的とした投資用マンションなど、その姿も多様な展開をみせてきました。

そして今、新たなニーズが沸き起こっています。美しい日本、美しい都市、美しい街、これに対応するニーズです。さらには、災害に強い国、環境にやさしい街、人と人の豊かなコミュニケーション、これに馴染むニーズです。居住機能性や利便性に並ぶ「時代の要請」といえましょう。

わたしたちは、お客様の資産運用の良きパートナーとして、投資用マンションの販売を出発点とし、管理など周辺サービス、開発・分譲といったマンションの総合プロデュースを目指します。マンション事業がサプライヤー(売り手)の論理だけで支配されてはいけません。経済変動や社会保障問題をしっかり踏まえ、お客様とともに、何が必要かを真剣に考えて参ります。

なにより、お客様の立場に立つ。それが信頼関係の基礎となりましょう。真の「お客様本位」とは何か。時代は何を求めているのか。ライフバリューは、生活や人生の価値、そこにつながる資産運用のありかたをも含みます。ライフバリューの創造に向け、わたしたちは、さまざまな可能性にチャレンジします。そのためにこそ、感性を磨き、激烈に、そしてさわやかにニュー・フロンティアを切り開いて参ります。

■資産運用とは

資産運用は自身の持つ資産を貯蓄・投資し、効率的に資産を増やしていくこと。様々な企業が資産運用に関するサービスを提供している。

・資産運用の種類
貯蓄型資産運用

普通預金
  銀行に資産を預け、その利子により資産を増やす方法。
定期預金
  資産の預入時に預入期間を決める預金。普通預金よりも金利がいいが、預入期間を満了するまでは引き出すことができない。
貯蓄預金
  貯蓄残高によって金利が設定される預金。
外貨預金
  上記預金方法を外貨を用いて行う方法。為替相場の影響が大きく、通常の預金よりもリスクが高い。

投資型資産運用

株式投資
  公開されている企業の株を売買することで利益を狙う方法。
投資信託
  日本を含む各国の株式や債券、不動産等を運用する投資信託へ投資する方法。
オプション取引
  ある原資産について、あらかじめ決められた将来の一定の期間において、一定の価格で取引する権利を付与・売買する取引
先物取引
外国為替証拠金取引(FX)
  少額の証拠金を預託し、差益決済による通貨間の売買を行い差益を狙う取引。
個人向け国債
  国が発行する債券(国債)に投資する方法。
社債
  会社が発行する債券に投資する方法。
不動産投資
  土地や建物など、不動産に投資する方法。
金投資
  日々変動する金に投資し、売値と買値の差益を狙う方法。

不動産流通業

不動産流通業とは、主として土地建物等の売買・交換・賃貸の仲介や、分譲住宅の販売代理等を行う事業のこと。この事業を行うためには宅地建物取引業法で定める免許が必要となる。多額の資本を必要としないことから小規模の会社が多く存在する。

<不動産仲介業務>

売買仲介 … 宅地・新築住宅・中古住宅の売買仲介 ・ オフィスビルの売買仲介 等
賃貸仲介 … 賃貸住宅の仲介 ・ オフィスビル等のテナント仲介 ・ 駐車場の賃貸仲介 等

<不動産代理業務>

販売代理 … 分譲マンション、建売住宅、分譲地の販売代理 等

仲介とは

仲介とは商学用語の一つ。取引が行われる際に、売り手と買い手の間に入って話をまとめて契約を成立できるようにする者のことである。金融や不動産おいて多く行われている事柄であり、仲介を専門とする企業も存在する。

販売とは

販売とは、商品を売る(所有権を移転する)こと。
発売(はつばい)は類義であるが、「発売」と「販売」が別記される場合は、発売には製造なども含んだ意味になっていることがある。しかし「製造」と「発売」の場合は発売のほうに流通販売の意味があったり、そのほかにも「発売」と「製造販売」など、様々なケースがあり一概には言えない。

・販売業者の形態
百貨店(デパート)
単一の企業が複数の分野の専門店を統一的に運営し、それら専門店を面積が広い大規模な店舗に集約し多種類の商品を展示陳列して販売する小売店のこと。

・量販店
商品を大量に仕入れ、大量に安く販売する(量販)ことを方針としている小売店。
商品分野は家電製品、衣料品、カー用品などといった、ある特定の分野に絞り込まれ、全国規模でチェーン展開をしている会社が多い。

コンビニエンスストア
年中無休で長時間の営業を行い、小規模な店舗において主に食品、日用雑貨など多数の品種を扱う形態の小売店。

スーパーマーケット
高頻度に消費される食料品や日用品などをセルフサービスで短時間に買えるようにした小売業態である。

ディスカウントストア
日用品・衣料品・食品・家電製品・玩具などをセルフサービスの同じ会計で低価格・短時間の買い物ができるようにした小売業態、量販店である。

専門店
ある特定のジャンルの商品を中心に販売する店。

個人商店

住宅について

住宅(じゅうたく・英語:Residence(レジデンス))は、人の居住を用途とする建築物。「住居」・「マイホーム」とも言う。周囲の環境から居住者の快適な生活を守るものであり、生活範囲となる環境を含める場合もある。

ここで言う“周囲の環境”とは、気候(雨、風、雪、暑さ、寒さ、湿気など)、騒音、異臭、他人の視線や聞き耳(→プライバシーの保護)、天敵(猛獣、猛禽、害虫など)など、立地条件によって異なるものであり、住宅に求められる対応もそれによって異なる。

ひとつの敷地に一世帯が居住する「一戸建(て)」(戸建(て)、個人住宅とも言う。建築基準法においては専用住宅)と、複数世帯が居住する「集合住宅」(建築基準法においては共同住宅)とに大別される。また、自己が所有し居住する持ち家と、他人が所有する住宅を借りて居住する貸家(貸間)・賃貸住宅に分けることもできる。

その形には、社会の変化に応じて流行もあり、和風住宅、洋風、欧風住宅といった呼び名があり、また、高齢者の在宅ケアなどのための同居する人が増えるようになり、二世帯、三世帯住宅や、高齢者住宅、バリアフリー住宅といった呼称も出てきた。

不動産販売による分類

建売(たてうり)住宅

- 土地と家屋(住居)がセットになった状態で販売されるもの。新築マンションと同様に建築確認申請を済ませた段階でなければ、宅建業法により売出やその広告を出すことができないため、家屋の間取り・デザインはデベロッパーが決定したものに固定される。

注文住宅

  • 施工主(家主)が設計事務所・大工やハウスメーカーに依頼し、既に用意してある土地に家屋を建築させるもの。プレハブ住宅のようにある程度レイアウトが決まっているものが主流であるが、オーダーメイドのため間取りや外観・構造の設計が自由に決められる。

建築条件付土地

- 売買契約締結後、一定期間内に売主が指定したハウスメーカーで住宅の着工が行えることを条件に売り出される土地(分譲地)。ハウスメーカーは指定されない場合もある。条件に反した場合は売買契約が解消される。都市部では築年数が相当経過した戸建(古家)が条件付土地として売り出されることもあるが、一般的に買い主負担で古家を取り壊して更地にした上で着工しなければならない。


住居方法による分類

二世帯住宅(三世帯住宅)
借家

構造形式による分類

木造住宅
在来工法(木造軸組構法)
2×4工法(木造枠組壁構法)
木骨造(木造ラーメン構法)
プレハブ住宅
鉄骨造住宅
スチールハウス工法
軽量鉄骨造
重量鉄骨造
鉄筋コンクリート造住宅

「大・小」「広・狭」による分類

狭小住宅
豪邸

トレーラーハウス - キャンピングカー
輸入住宅

集合住宅

集合住宅 住宅地
マンション 超高層マンション
アパート - 同潤会アパート
長屋
団地・公団住宅
公営住宅
寮・社宅

集合形態による分類 

コートハウス
テラスハウス
タウンハウス

運営形態による分類

コーポラティブハウス
コレクティブハウス

不動産投資とは

不動産投資(ふどうさんとうし)とは、利益を得る目的で不動産に資金を投下すること。具体的には投資した不動産を他者に貸して、賃料収入などを受け取るインカムゲインと、その投資した金額以上での売却によるキャピタルゲインを期待する行為である。

不動産投資は一般に「ミドルリスク、ミドルリターン」の投資と言われる。これは銀行預金などに比べリスクとリターンが高く、株式投資などに比べリスクとリターンが低めと言われていることからきている。ただし、投資対象及び投資手法により多様性があるので留意が必要である。

不動産は賃料の下落や空室などにより予定していた収入が見込めない場合や不動産の価格が下落してしまったり、場合によっては地震などによって建物が倒壊してしまうリスク、すなわち危険性を伴っているが、基本的には土地がある限り価値がゼロになるという可能性は極めて低い。ただし、借り手や買い手がつかない不動産もあり、一方で公租公課等の保有コストはかかるので、留意が必要である。

投資物件は大まかに分けると居住用物件と事業用物件に大別され、一般に居住用物件は事業用物件に比べ、リスク・リターンともに低めと言われている。ただし物件や投資手法により異なる。

■マンションとは

マンションとは、日本語ではアパートよりも大型の共同住宅(集合住宅)を表す一般名詞として使われている。ただし、語源である英語では豪邸などの意味で用いられることが多く、共同住宅の意味はほとんどない。

・概要

マンションという語は、日本のデベロッパーが、昭和30年代初めより一部の限られた階層を対象に、公団住宅などとは一線を画した高級路線の集合住宅を、高級感をイメージするために「マンション」と銘打って売り出したことに由来するという。その後、対象とする層を広げて多様なものが開発、販売されるようになっても、「マンション」という呼び名が定着した。しかし、英語では、Mansion(英)は、主に豪邸を示す言葉であり、日本語で言うような「共同住宅」を意味する一般名詞として用いられることはほとんどない。イギリスではより限定的に、Mansion Houseといった場合は市長公邸、Mansion blockといった場合は高級なアパートを指す。

・日本のマンション

日本で言うところのマンションは、比較的大規模な共同住宅で独立して住居の用に供することができる各室を有するものを指す。また、同じく共同住宅を指す「アパート」という言葉が、小規模なもの、木造や軽量鉄骨造のもの、賃貸物件を指していることが多いのに対し、「マンション」という言葉は比較的大規模で、構造としては基本的には鉄筋コンクリート造・鉄骨鉄筋コンクリート造で区分所有(建物の区分所有等に関する法律-区分所有法)されるものが多い、という相違点がある。なお共同住宅は住宅の建て方を示す用語で、一戸建、長屋建(タウンハウス)と並んで分類されている。

■アパートとは

アパート(apart)とは、建物の内部を複数に区切り、それぞれを独立した住居として居住用として供与する集合住宅。英語「アパートメント(apartment)」を元にした和製英語。かつては分譲住宅に対しても用いられたが、現在ではほとんどの場合において賃貸物件を指す用語となっている。

同種の共同住宅のうち、比較的大規模・豪華なものは、日本では「マンション」と称されることが多いが、マンションは本来は「豪邸」の意味であるため日本でしか通用しない。

不動産取り引きの通称として、構造的な区分からは木造、軽量鉄骨造で建築された建築物を指す。これに対し、マンションは鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄骨造、もしくはその他の構造で建築されたものを指す。

これらでは集合住宅の性質上、隣室へ室内で立てた音が伝わりやすい。騒音による隣人間のトラブルもしばしば起こっており、このほかにも火災や水漏れ等の被害が隣家・階下に伝播する等して問題となるケースも聞かれる。

・日本のアパート
階数的には木造、軽量鉄骨造の構造上の制限により2階建てなどの低層住宅が多い。マンションには低層住宅、中高層住宅、高層住宅、もしくは超高層住宅があり、階数による区別はないが、一般的な概念としては中高層住宅、高層住宅の住宅用途の建物をマンションと呼ぶ場合が多い。

やや高級な集合住宅を「コーポラス」、略して「コーポ」と称し差別化することもあったが、近年では使い分けが曖昧になっている。

■住宅の種類 民家と町家

<民家>

民家(みんか)とは、一般の庶民が暮らす住まいのこと。支配階級、上層階級の住まい(王宮など)に対比して用いられる言葉。民屋(みんおく)ともいう。

・日本建築史や民俗学では、主に江戸時代の農家、町家の類を民家という。明治時代以降に建立された住宅で、伝統的様式・技法を用いたものもこれに含まれる。また、中・下層の武士の住まいも農家と同様の技法が用いられているものは民家に含める。(本項で詳しく述べる)
・現代日本語では、団地やマンションなどの集合住宅に対して、一戸建ての比較的小規模な住宅を指して「民家」と呼ぶことがある。特に報道文などで「土砂崩れで民家が押し流され」などと使う。」

民家は生活に密着したものであり、今日まで残された民家は時々の必要に応じた増改築が行われているのが普通である。特に文化財的価値があって保存措置が講じられる場合は、当初の状態に復元するのが一般的である。(これに対して、生きた民家は変化するものであり、そうした変化自体が一つの歴史を物語るものだ、という意見もある)

<町家(京町家)>

京町家(きょうまちや、きょうちょうか)とは、主に京都の職住一体型の住居形式。建築様式としては町家造りと呼ばれる。

「きょうまちや」と読む場合は京町屋とも記される。店舗としてみるなら京町屋、住居としてみるなら京町家と表記されることが多い。歴史的には、店屋と書いて「まちや」と読んでいた[1]。一方、住居を指す「町家」という語は比較的新しく、昭和初期まで町家(ちょういえ)とは町の集会所のことを指した。

江戸時代中葉には現在残る形に近いものとなったとされる。外観は、紅殻格子(べんがらこうし)と呼ばれる色の濃い格子、虫籠(むしこ)窓、犬矢来などが特徴的である。2階建てが多いが、平屋や3階建てもある。

■住宅における居間

もともとは、「drawing room」と呼ばれた。これは食堂(ダイニングルーム)で一同が会しての食事の後、男性たちがタバコを吸いながら、政治や世間の話、つまり男性だけの話を始めると、女性・子供たちはその場から引き下がり(draw)食堂に隣接した控えの間で過ごしており、その部屋のことを指したといわれる。 やがて女性・子供が寛げる肩の凝らないこの部屋に男性もまた加わるようになり、居間は現在のような家族の憩いの間になった。 この意味での居間は玄関から遠い、家の比較的奥の部屋のことをいい、そこに来客が通されることは、親族を除いてほとんどない。

ただし、アメリカでは玄関のすぐそばの家族が使用していない部屋、来客用の予備の部屋(ゲストルーム)を「リビングルーム」というようで、今日、日本国内でも新築の住宅で、玄関のそばの部屋をそのように呼ぶ場合もある。 しかしそれでは、家族がそこで平素、寛いだ時間を過ごすわけではないので、呼称に現実がマッチしないという矛盾が生じている。 今のところこの現状に対応する「居間」や「リビング」に取って代わる言葉はまだない。

・茶の間

茶の間(ちゃのま)とは、日本家屋の中で、家族が集う、生活の中心となる部屋のこと。日本家屋においては「居間」「リビングルーム」に相当する空間であるが、食事をする「食堂」「ダイニングルーム」の役割も兼ねることが多い。

茶室とは異なり、茶だけをする場所ではない。主に食事を取ったり、一家団欒のための場所となっている。たいていは家屋の中で日当りのよい場所にあり、窓が大きく、縁側があるなど外に出られるようになっていることもある。台所とはつながっていたり、平易な仕切りのみが設けられていることが多い。また応接間がない家の場合は茶の間がこの役目を担う。そのため本来の「居間」とは違い、家族だけで使用する部屋というわけではない。日本家屋の特性を活かし、ふすまを外して隣接する部屋などとつなげ、さらに大人数が入れるようにすることができる家もある。

一般的な茶の間は、床に座って過ごす部屋であり、畳もしくはカーペット敷きであるが、板の間になっていることもある。部屋の中心にちゃぶ台などの座卓があり、これを囲むように内装や家具の配置がされている。

家族が揃って楽しめるようにテレビやオーディオ機器が置かれている場合がほとんどである。そのためテレビ番組などでは、「テレビ=茶の間で見られている」という前提のもと、視聴者を指して「お茶の間の皆さん」などと呼称することがある。

・キッチン

台所(だいどころ)は、キッチン(英語:kitchen)、厨房(ちゅうぼう)、調理場(ちょうりば)、勝手場(かってば)、(お)勝手(かって)などともいわれ、調理を行う場所。流し台(シンク、給水設備、排水設備)、加熱調理器(コンロ)、換気設備(換気扇)、作業台(ワークトップ)、収納庫(キャビネット)と作業空間から構成される。

台所やキッチン、勝手場という呼び方は、主に一般住宅の調理設備を指し、厨房や調理場という呼び方は、飲食店や給食センターなどの大規模な業務用の調理設備を指すことが多い。

レストランなどの営業目的である業務用の台所(厨房、調理場)は、作業人数に合わせた適切な広さや設備の設定が必要。設計には給水設備、排水設備、ガス設備、電気設備などが関係し、幅広い専門知識が求められる(厨房設備施工技能士)。衛生上では、保健所からの指導で、二槽式のシンクや手洗い器、消毒薬の設置を指導されたり、定期的な検査が必要とされたりする。

作る場である台所は、食べる場である食堂(ダイニングルーム)との関係が非常に重要になってくる。より独立性を持たせ、臭気の拡散を防ぐ独立型キッチン、作業台や流しが食事室方向に向き、家族と会話しながら作業できる対面式キッチン(喫茶店や食堂のカウンター席がこの形式である)、ダイニングテーブルと台所流し天板が一体になった開放型(オープン)キッチンまで様々である。

台所での作業はしばしば母娘、嫁姑に共同で行われ、コミュニケーションの場や知恵の伝達場所としても機能した。核家族化と子の台所離れによってこのような傾向は少なくなったが、近年、食育の考えが見直され、教育の場としての台所が復権されつつある。[要出典]家族共同で行うことで調理の過程、それを通じて物事の過程を知ることができ、刃物や火の危険を知ることができる。

■台所の分類

<レイアウトによる分類>

・I型
台所機能を直線的に配置したレイアウト。冷蔵庫も同一線上に配置されることが多い。台所空間を小さくすることができる。長さが伸びると作業動線が長くなる。

・2列型
台所機能を2つに分け、2列に直線配置したレイアウト。作業動線を小さくすることができる。独立性が高くなる。

・L型
台所機能をL字に配置したレイアウト。開放的な台所空間が作れる。比較的広いスペースが必要で、長さが伸びると作業動線が長くなる。
・U型
台所機能をU字に配置したレイアウト。開放性と独立性を持たせることができる。独立した台所空間が必要。

・アイランド型
シンクや加熱調理器を壁から離れた場所(島)に配置したレイアウト。多人数での作業に適している。広い空間と衛生上の注意(排煙など)が必要。

・ペニンシュラ型
作業台の一部をダイニングテーブルと半島状に接続したレイアウト。広く、開放的な台所空間を作ることができる。

<構成による分類>

・セクショナル(セパレート)キッチン
流し台、調理台、コンロ台、収納庫などの部材を並列配置して構成された台所。一般的には製造費が安く、取替えも比較的簡単であるが、テーブルトップに繋ぎ目ができ、また、規格によって製造されるため、意匠や構成の制限が大きい。奥行き寸法は550mmと600mmがある。間口寸法は組み合わせにより調整が可能で、通常150mmの倍数で構成される。材質はテーブルトップがステンレス、キャビネットはプリント合板(合板に柄を印刷したもの)やほうろう仕上げ鋼板等が一般的である。

・システムキッチン
流し台、調理台、コンロ台、収納庫、自動食器洗い機などの部材をパーツとして組み合わせ、一枚板で製造されたテーブルトップを乗せた一体構成の台所。構成選択の幅が広く、意匠的な統一感が図られるが、部材の取替えは困難である。日本におけるシステムキッチンの部材は各メーカーで規格が違うため、メーカーを超えての構成、取替えは通常不可能である。奥行き寸法は間口の小さいミニキッチンで600mm、一般的なものでは650mmであるが、それ以上の大きさを持たせるメーカーもある。幅は小さいもので900mm、一般家庭用では1800mm,2400mm,2550mm,2700mmなどが使われる。材質はテーブルトップがステンレスや合成樹脂、キャビネットは化粧合板や合成樹脂、鋼板等が一般的である。

■文化住宅

文化住宅(ぶんかじゅうたく)と呼ばれるものには以下の二つがある。
1,主に大正時代中期以降に流行した、洋風生活を取り入れた一般向け住宅のこと。和洋折衷住宅である。
2,近畿地方で、主に1950年代 - 1960年代に建てられた集合住宅の一種。

・洋風住宅としての文化住宅

明治時代に西洋館が建てられるようになるが、もっぱら財閥や政治家の一部の住宅であり、一般には和風の住まいに暮らすのが当たり前であった。大正デモクラシーの自由な雰囲気の中に大衆文化が成立し、住宅においても洋風の生活に対する憧れが広まっていった。

1922年(大正11年)、上野で平和記念東京博覧会が開かれ、展示企画として「文化村」が造られた。14棟の「文化住宅」が建てられ、モダンで合理的な住まいのあり方を示す一種のモデルルームであった。文化住宅という語は1921年(大正10年)ごろから一部の雑誌で使われていたが、この博覧会をきっかけに一般に広くアピールしたと考えられる。

・近畿の集合住宅としての文化住宅

近畿地方における集合住宅の一呼称。 1950 - 60年代の高度経済成長期に使われ始めた用語で、主として当時に建てられた瓦葺きの木造モルタル2階建てで、1-2階の繋がったメゾネット、あるいは各階に長屋状に住戸が並んだ風呂なしアパートを指す。
近畿にも戦前の「洋風住宅としての文化住宅」は阪神間など大正から昭和初期に開発された地域に多数存在する。

■ライフタイムバリュー(顧客生涯価値)

ライフタイムバリューとは、「顧客は、満足度が高まり自社のファンになると、生涯にわたって自社に大きな利益をもたらしてくれる」という考え方です。
現在、顧客のニーズは細分化され、流通の形態も多様化しています。そういった社会環境の変化を受け、企業は顧客に焦点を当て、「いかに顧客と良好な関係を保ち、その顧客が長期的に利益をもたらすか」を重要視するようになり、このライフタイムバリュー(LTV/顧客生涯価値)という考え方が注目されるようになりました。

自社への満足度が高く、ファンになってくれている顧客は、時間の経過とともに自社に利益をもたらし続けてくれます。その顧客は次回の購入の際も自社の商品を選ぶでしょうし、その商品の関連商品を購入したり、他の人へ口コミをしてくれたりするのです。

このように、企業の利益を最大化するためには、「多くの新規顧客に製品・サービスを購入してもらう」ことだけでなく、「顧客の満足度を高め、自社のファンになってもらい、離反していく顧客を減らす」ことが重要です。

そのため、企業はライフタイムバリューを最大化するためにいろいろな対策を実施しています。
例えば、クレジットカード会社では、カードを使って買い物をすればするほど使用限度額が増え、ポイントの付与率も良くなり、一定の水準以上に達すると「ゴールドカード」へのスイッチの依頼がされるといった施策を実施しています。
また、自動車メーカーは、新車の販売で顧客ロイヤルティを高めることで、その後の車検や修理、ローンやカード等で利益を上げています。このように顧客の満足度を高めることで、その後その顧客から膨大な生涯価値を生み出すことが可能となるのです。

また、同じ売上をあげるためには、新規の顧客獲得に販促費用をかけるよりも、既存顧客の満足度を上げることで離反を止め、より自社のファンになってもらう方が、近道であることがしばしばあります。特に、日用品など定期購入する商品・サービスは、高価であってもたまに購入する商品/サービスよりも、ライフタイムバリューの価値は高くなります。「新規顧客の獲得コストは既存顧客の維持コストの5倍」「売上高ないし利益の80%は20%の顧客によってもたらされている(80対20の法則)」といった研究もあります。

このように、既存顧客の満足度を上げ、いかに自社のファンになってもらい離反を減少させるかが、現在のビジネスでは非常に重要な課題なのです。

■不動産投資

不動産投資(ふどうさんとうし)とは、利益を得る目的で不動産に資金を投下すること。具体的には投資した不動産を他者に貸して、賃料収入などを受け取るインカムゲインと、その投資した金額以上での売却によるキャピタルゲインを期待する行為である。

不動産投資は一般に「ミドルリスク、ミドルリターン」の投資と言われる。これは銀行預金などに比べリスクとリターンが高く、株式投資などに比べリスクとリターンが低めと言われていることからきている。ただし、投資対象及び投資手法により多様性があるので留意が必要である。

不動産は賃料の下落や空室などにより予定していた収入が見込めない場合や不動産の価格が下落してしまったり、場合によっては地震などによって建物が倒壊してしまうリスク、すなわち危険性を伴っているが、基本的には土地がある限り価値がゼロになるという可能性は極めて低い。ただし、借り手や買い手がつかない不動産もあり、一方で公租公課等の保有コストはかかるので、留意が必要である。

投資物件は大まかに分けると居住用物件と事業用物件に大別され、一般に居住用物件は事業用物件に比べ、リスク・リターンともに低めと言われている。ただし物件や投資手法により異なる。

■ビルマネジメント

ビルマネジメントとは、建築物の管理に関する総合的なマネジメント(具体的には運営管理)を行う業務のこと。建築物経営とも。

・概要
ビルマネジメントは、オフィスビルや商業施設などの建築物の所有者(ビルオーナー)、不動産投資家に代わって、営業・経理・事務・対外交渉・収益の確保など建築物の経営全般の業務を行う。

従来、ビルマネジメントに該当する業務は、ビルの所有者が自らの責任において直接に行っていたが、近年、不動産をとりまく環境の変化、管理コストの削減等の要求から、個別ビルごとの事務を専門的に行うビルマネジメント事業が生まれた。

ビルマネジメントを行う企業には、建築物を所有し不動産賃貸業を行っている企業やその系列企業が多く、得意分野を生かした事業を行っている。

<主に行うこと>

・収益の確保
テナントの誘致
賃貸借業務の代行
賃料・共益費などの請求・回収
コスト管理

・オーナー代行
修繕計画の立案・実行
改修・模様替(レイアウト・リニューアル等)の企画・実行
工事の管理
下請け事業者の選定・管理
施設内イベントの管理
契約交渉
監督官公署の対応
クレーム対応
コンプライアンス管理
防火管理(防災、避難訓練の統括)
申請・届出
経理、決算書・報告書の作成

・施設管理業務の統括
清掃業務
警備業務
設備管理
駐車場管理

・その他
コンサルティング
省エネルギー

<ビルマネジメントに必要な資格>

ファシリティマネジャー
建築物環境衛生管理技術者
宅地建物取引主任者
ビル経営管理士
統括管理者

■玄関

玄関(げんかん)とは、建物の主要な出入口、また出入口の部分に設けられる空間。

本来、中国の道教(煉丹術の内丹の法では体内にある気を巡らすための最初に気を通す場所のことである)、禅(達磨による禅の伝来の際、達磨の指示でディヤーナを玄(後に禪(禅)と訳す)と訳したともされる)などの用語で「玄関」とは「玄妙の道に入る關門」(「玄牝の関」)ことである。
日本では禅寺の方丈に設けられる入口や書院造で邸宅への正式の出入口に設けられる部屋や建物を指し、また、江戸時代には式台を構えている出入口を「玄関」と称した。明治時代以降は形式を問わず住居・公共建築の出入口を指す概念となっている。

玄関と靴

日本では家屋の玄関ではほぼ必ず靴を脱ぐ。中国や欧米では脱がない習慣が広くみられるが、しかし欧米でも一部の地域では、それぞれの家庭によって脱ぐことがある。

カナダでは、多くの家庭で靴を脱ぐ習慣がある。ただし、靴を脱ぐ場所は家庭ごとによって異なり、日本の玄関のような特定の空間はない。カナダでは主に玄関ドア付近や廊下などで靴を脱ぐ。また、東アジア、東南アジア、トルコなど広い地域では玄関で靴を脱ぐ習慣があり、玄関で靴を脱ぐことを習慣とする文化は少なくない。一部のアメリカ南部の郊外家屋では、Mud Roomと呼ばれるジャケットや靴をぬぐ空間がある。

■寝室

寝室(しんしつ)は住宅もしくは住居の中で、睡眠と休息に充てられる部屋のことである。日本では建築基準法では居室に分類される。

寝具は、それぞれの文化圏において、違いがある。必ずしもベットのある部屋とは限らない。ベッドの代わりに、畳の上に押入れから布団と掛け布団を出して、睡眠時に寝室としての用途を整えるということもある。家の中で中心的な意味合いをもった部屋であることには変わりがない。また夫婦が性的なコミュニケーションを営む寝室のことは閨房(けいぼう)と呼ばれることもある。

歴史上最も有名な寝室は、オデュッセウスの作った寝室だろう。これは、婚礼に際して、オリーブの大樹を切倒して、その切り株をくり貫き、それをベットとし、それを中心に寝室、そして住まいが作られた。

寝室が室内でありながら相反して、野外にハンモックを掛けて寝る場合もある。通年、降雨の一切無い温暖な地方に、寝室天井部の無い住空間もあって、清らかな夜空を目にしながらゆっくりと睡眠にいたる大変に優雅で長寿な民族の存在は見逃せない。

一般的にその広さは、最低でも4.5帖は必要とされている(ダブルベッドを置く場合)。

無意識や文化的背景に影響される就寝行動と寝室の在り方を、就寝形態という観点で文化人類学、教育社会学的に比較検証する研究もある。

寝室は人間の生活に欠かせないものであり、どのような環境が一番リラックスできるかは人によって異なる。
用意された部屋を大きくアレンジして自分好みの寝室に変える場合も多い。

■和室

和室は、伝統的な日本の家屋に特有の、畳を敷き詰めた部屋。畳の敷き方にもしきたりがあるが、その畳の敷かれた枚数で部屋の大きさを測るのもよく知られている。 家の中心になる部屋には、床の間がある。

概要

空間は、障子や襖(ふすま)で囲まれ、特に障子は、空間が完全に断絶されているとも、いないともいえる曖昧な、おぼろげさを醸し出していて、東洋的な幽玄な明かりを空間にもたらしている。

和室はさらに机や座布団、寝具などの出し入れで、会食から団欒、書斎、寝室とその用途をさまざまに変えることのできる多目的空間でもある。しかも、そこではスリッパのような履物を必要とせず、イグサという植物系の自然素材で作られ、素足で歩けばそのまま自然との一体感を味わえ、それがまた夏は涼しく、冬は暖かいという和室の特性を形作っている。

和室の利用

食事の際には、古典的にはお膳が用いられるが、新しい時代には卓袱台などの座卓も用いられる。座卓は食事時以外も常に和室に置かれ、一つの座卓が接客や軽作業など多用途に用いられることもある。座るためには座布団を用いることが多く、特に客に対しては出さないと失礼になることも多いが日常では使わないことも多い。その他多くの仕事が畳の上で行われ、たとえば抹茶を供する際や、和服をたたむ場合などのように、ヨーロッパではテーブル上で行われるようなことも畳の上で行われることが多いため、清掃には特に気が使われ、ほうきや掃除機でごみを取った後に雑巾がけするようなことも日常的に行われてきた。畳の部屋に履物が持ち込まれないのもその一環である。

■子供部屋

子供部屋は、住宅、マンションいずれにせよ、ひとつの家族が住居として生活している家の中でもっぱら子供の専用として使われている部屋のことである。子供の遊びと生活の場所。

19世紀のヨーロッパの市民社会の中で、中流階層以上の家庭では、職住一致の時代も過ぎ、住居が、家の外で働く大人たちの安らぎと休息の場になってからは、子供たちは家の生活の周縁に追いやられ、主として親たちが、書斎、寝室、客間と部屋を取っていって、余りものの屋根裏部屋が子供たちの居場所として宛がわれた。そして、親たちの社会生活に首を突っ込ませないために、その現実の生活の代用として、男の子にはスズの兵隊を、女の子にはドールハウスが与えられた。

この時代に書かれた今日でも代表的な児童文学作品の中でも、子供たちの居場所は、屋根裏部屋である。『ピーターパン』、『小公女』、『赤毛のアン』などを参照されたい。

日本でも、太平洋戦争後、ベンジャミン・スポックの『スポック博士の育児書』がしつけのバイブルとして紹介され、独立心を養うために子供たちは別室で寝起きさせるように、という見解が広まり、また高度成長期の経済の興隆と共に、住宅の中に子供部屋を最初から設けるということが、徐々に広まってきた。さらに、現代では国民生活の向上と少子化により、親が自分の部屋を持てないにも関わらず優先的に一人一室があてがわれたり、クーラーやパソコンといったものが設置されたりする事も珍しくなくなっている。

■屋根裏部屋・ロフト

ロフト(Loft)とは、原義では建物の最上階または屋根裏にある部屋を指す。天井の下でなく直接屋根の下にあり、倉庫などに使われる。こうしたロフトを住居用に改造した(またはロフト風に新築された)、天井の高い空間(主にアトリエやスタジオなど、美術・音楽作品の制作に使用される)を備えた集合住宅は「ロフト・アパートメント」(loft apartment)と呼ばれる。

日本の賃貸物件などでは、天井を高くして中二階を設けて梯子などで昇降できるようにしたものを指す。

・屋根裏部屋としてのロフト

屋根の直下にある部屋や階は、めったに使わない物を置く倉庫として使われる。またこうした屋根裏や最上階が特殊な用途のために使われることもある。例えば教会の中の「クワイア・ロフト」(choir loft)と呼ばれる聖歌隊席や、オルガンを置くための「オルガン・ロフト」(organ loft)、一般住宅の「スリーピング・ロフト」(sleeping loft)と呼ばれる屋根裏の寝室などはその一例である。

こうした物置などとしてのロフトは、「屋根裏部屋」のおおざっぱな同義語としても使われる。屋根裏とロフトの違いは、屋根裏は建物の一つの階全体に広がるのに対し、ロフトは建物の一室または少数の部屋の上にあり、物の上げ下ろしのために床の一方向または多方向が途切れており、下の部屋からの吹き抜けになっていることにある。納屋の屋根裏にある「ヘイ・ロフト」(hayloft)は、一年分の干し草を積んでおくために下の階の部屋より広く取っていることもある。

■風呂

風呂とは、温浴のためや、漆器に塗った漆(うるし)を乾燥させるために、専用の部屋や室(むろ)を蒸気などで満たした設備。また、水または温泉や水を沸かした湯を満たして人が浸かる浴槽(バスタブ)や浴室・湯屋・湯殿、熱源からの遠赤外線を利用した(水を使用しない)砂風呂や岩盤風呂などの温浴を指しても使われる。

日本の風呂

もともと日本では神道の風習で、川や滝で行われた沐浴の一種と思われる禊(みそぎ)の慣習が古くより行われていたと考えられている。

仏教が伝来した時、建立された寺院には湯堂、浴堂とよばれる沐浴のための施設が作られた。もともとは僧尼のための施設であったが、仏教においては病を退けて福を招来するものとして入浴が奨励され、『仏説温室洗浴衆僧経』と呼ばれる経典も存在し、施浴によって一般民衆への開放も進んだといわれている。特に光明皇后が建設を指示し、貧困層への入浴治療を目的としていたといわれる法華寺の浴堂は有名である。当時の入浴は湯につかるわけではなく、薬草などを入れた湯を沸かしその蒸気を浴堂内に取り込んだ蒸し風呂形式であった。風呂は元来、蒸し風呂を指す言葉と考えられており、現在の浴槽に身体を浸からせるような構造物は、湯屋・湯殿などといって区別されていた。

平安時代になると寺院にあった蒸し風呂様式の浴堂の施設を上級の公家の屋敷内に取り込む様式が現れる。『枕草子』などにも、蒸し風呂の様子が記述されている。次第に宗教的意味が薄れ、衛生面や遊興面での色彩が強くなったと考えられている。

浴槽にお湯を張り、そこに体を浸かるというスタイルがいつ頃発生したかは不明である。古くから桶に水を入れて体を洗う行水というスタイルと、蒸し風呂が融合してできたと考えられている。この入浴方法が一般化したのは江戸時代に入ってからと考えられている。戸棚風呂と呼ばれる下半身のみを浴槽に浸からせる風呂が登場。慶長年間の終わり頃に、すえ風呂、または水(すい)風呂と呼ばれる全身を浴槽に浸からせる風呂が登場した。

風呂の種類

・蒸し風呂

蒸し風呂(むしぶろ)は、蒸気により体を蒸らす風呂である。日本では元来風呂という場合はこれを指していた。蒸気が豊富な温泉でもよく見られ、大分県別府市の鉄輪温泉にある鉄輪むし湯は一遍上人が施浴のために開いたものとされる。 温泉で熱せられた床の上には石菖という薬草を敷きつめ高温で蒸す状態にして、テルペン(鎮痛効果がある)を成分とする芳香を放出させて皮膚や呼吸器から体内に吸収するようにして利用する。箱型の1人用蒸し風呂は、特に箱蒸し風呂と呼ばれる。蒸気を使わない乾式のものも含めてサウナ風呂とも呼ばれるが、狭義のサウナはフィンランド式の乾式のもののみを指す。

・岩風呂

岩風呂は、主に日本の瀬戸内海など海岸地帯にあった蒸し風呂である。天然の石窟などの岩穴の中で、火を焚いて熱する。適当な温度になったところで灰の上に海藻や海水で濡らした莚(むしろ)を引き、その上に人が横たわる形で入浴をした。

・釜風呂

釜風呂は、主に日本列島の内陸部で広まった蒸し風呂である。特に京都の八瀬の竈風呂が代表的。岩で直径2m程度のドーム型に組んだ下側に小さな入口がある構成。最初にドーム内で火を焚き熱する。加熱後に換気を行い、塩水で濡らした莚を引いて、その上に人が横たわる形で入浴をした。

・五右衛門風呂

五右衛門風呂は、日本の風呂の種類の1つで、鋳鉄製の風呂桶に直火で暖めた湯に入浴する形式。風呂桶の底部は高温になっており、直接触れると火傷するため、木製の底板の踏み板や下駄を湯桶に沈めて湯浴みする。厳密には、全部鉄で出来ているものは「長州風呂」と呼び、五右衛門風呂は縁が木桶で底のみ鉄のものを指す。厚い鋳鉄製のため、比較的高い保温力が期待できる。

ヴィンテージになる注文住宅の条件

「自分の代だけ住めればいい」という考えで家を建てる時代は終わり、子どもや孫へと引き継いでいける家や、将来に備えて資産価値を保てる家を建てることが今後、重要になってくる。なぜそうなっていくのか?また、永く住み継げるヴィンテージな家をつくるには何がポイントになるのか?これからの家づくりを考えてみる。

1,“日ごろの手入れ”が大きな差に

雨や風にさらされている建物は、年月とともに傷んできたり、劣化する箇所があるのは当然のこと。見た目も性能もキープするためにも、建てた住宅メーカーの定期点検はもちろん、自分で見た目や住み心地をチェック。こまめなメンテナンスが必須だ。

2,安心して、永く住み続けられる

建てた後には変えられない基礎 )は、建てるときに最も注意したいところ。耐震性能に直結する部分でもある。また、構造の素材は永く住むための耐久性にかかわってくる。住宅メーカーであれば、技術はそれぞれ違っていても性能に極端な差はない。

3,いざというときの心強いサポート

自然災害など万が一のときのためにも、保証制度のしっかりした会社で建てることが重要。新築住宅にはすべて10年間の瑕疵担保責任が義務付けられているほか、住宅メーカーの中には、20年間などプラスαの長期保証を設けている会社もある。

4,生活の変化に柔軟に対応できるプラン

20年、30年と住んでいれば、家族構成やライフスタイルも変化する。そのとき、間取りを変えられたり、ユニバーサルデザインやバリアフリーに対応できたり、可変性が高く、暮らしの変化に対応できる家になっていることも価値が上がるポイント。

5,エネルギーや環境に配慮されている

エネルギー使用を抑える断熱性能、自然エネルギーの活用など、環境性能は今後、さらに重視されていくことは間違いないだろう。「日本の省エネ基準は先進国の中で低いので、現段階で最高レベルの設備、仕様を選んでおかないと将来、差が開いてしまいます」

6,健康で気持ちよく暮らせる住まい

環境性能の側面だけでなく、快適性の観点から見ても夏は涼しく、冬は暖かく過ごせる断熱性や気密性はもはや当たり前の基本的性能。さらに、遮音性能、空気環境など、快適性を保つさまざまな性能にも気を配ることが、永く住み続けるための大前提だ。

7,将来、「売る」「貸す」を有利に進める準備も

終の住処と思って建てた家でも、転勤や転職、家族の事情により家を売ったり貸したりする可能性は誰にもあり得ること。そんなときのためにも、新築時の図面や性能評価書、補修やリフォーム時の履歴や図面をしっかり残しておくことが必要になる

■不動産投資

レイリスアンドカンパニーは不動産や投資についての事業を展開している。
事業内容は幅広いため、各層に需要を見出している。
不動産事業そのものが人にとって多くの有益性を持つため、日本国内だけでも非常に多くの不動産事業を営む企業が軒を連ねている。

不動産投資(ふどうさんとうし)とは、利益を得る目的で不動産に資金を投下すること。具体的には投資した不動産を他者に貸して、賃料収入などを受け取るインカムゲインと、その投資した金額以上での売却によるキャピタルゲインを期待する行為である。

不動産投資は一般に「ミドルリスク、ミドルリターン」の投資と言われる。これは銀行預金などに比べリスクとリターンが高く、株式投資などに比べリスクとリターンが低めと言われていることからきている。ただし、投資対象及び投資手法により多様性があるので留意が必要である。

不動産は賃料の下落や空室などにより予定していた収入が見込めない場合や不動産の価格が下落してしまったり、場合によっては地震などによって建物が倒壊してしまうリスク、すなわち危険性を伴っているが、基本的には土地がある限り価値がゼロになるという可能性は極めて低い。ただし、借り手や買い手がつかない不動産もあり、一方で公租公課等の保有コストはかかるので、留意が必要である。

投資物件は大まかに分けると居住用物件と事業用物件に大別され、一般に居住用物件は事業用物件に比べ、リスク・リターンともに低めと言われている。ただし物件や投資手法により異なる。

■固定資産とは

固定資産(こていしさん、fixed asset、Noncurrent assets)には、会計上の固定資産と、税法上の固定資産の2通りの意味がある。

・会計上の固定資産

会計上の固定資産とは、販売目的でなくかつ継続的に会社で使用することを目的とする財産のことを指す。固定資産は流動資産(Current assets)と共に資産を構成する。 企業の営業活動を直接表している売掛金、在庫などと、営業活動に直接の関連がなくとも短期的に現金として現れる預金利子などは流動資産であり、固定資産とは異なる扱いとなる。短期と長期の区別は、日本を含む国際的な会計の基準では1年を用いており、1年以内に現金化するものは流動資産とされる。

会社計算規則(平成18年2月7日法務省令第13号)106条3項2号に有形固定資産、106条3項3号に無形固定資産、106条3項4号に投資その他の資産として区分されるべき資産について定められている。

・固定資産の評価

固定資産の評価について、会社法は、その取得価額又は製作価額を付け、毎決算期に相当の減価償却することを必要とするものとして、原価主義の立場をとっている。

相当の減価償却とは、それぞれの資産について耐用年数と残存価額とを決定し、原価から残存価額を控除した額を耐用年数に応じて各決算期に計画的・規則的に配分することである。なお、固定資産に予測できない減損が生じたとき(災害・事故などを原因とする物質的減損と、新製品・新技術の出現などの機能的減損を含む)は、相当の減額をしなければならないものとしている。

また、固定資産のうち、のれんや投資に属する長期金銭債権や有価証券については特別の評価規定がある。

固定資産税とは

・概要

課税対象は土地・家屋・有形償却資産である。このうち土地と家屋については登記簿等で実態を課税団体である市区町村が把握可能であるのに対し、償却資産については登記等により把握することが出来ない。この為申告により償却資産を把握し課税をする方式を取っている。自己所有ではない建物内に行なった造作については、地方税法第343条第9項の規定を適用することを条例で規定している団体に限り償却資産として申告をする必要がある。

・賦課の基準

納税義務者は賦課期日に資産を所有する者、具体的には固定資産課税台帳に所有者として登録されている者である。登記の有無は関係ない。ただし、質権または100年より長い存続期間の定めのある地上権目的の土地については、質権者または地上権者が納税義務者となる(地方税法第343条第1項)。固定資産の所有者の所在が震災、風水害、火災その他の事由によって不明である場合には、その使用者を所有者とみなして固定資産課税台帳に登録し、その者に固定資産税を課することができる(地方税法第343条第4項)。納税義務者やその同意を受けた者、土地家屋の賃借権者等は、固定資産課税台帳の記載事項の証明書を請求することができる。

賦課期日は毎年1月1日である。年の途中で売買等があって所有者が代わったとしても、1月1日現在の所有者として登録されている者が、その年の4月1日からの1年度分の税をすべて納付する。一般的に公共の用に供する資産などのような所定の要件を満たす資産は非課税となる。また日本国内に存在しない資産等については課税されない。

納税については、市町村から送付される納税通知書によって納める(普通徴収)。市町村は遅くとも納期限の10日前までに納税通知書を納税義務者に送付しなければならない。納期は原則として4月、7月、12月、2月中において、市町村の条例で定めるが、特別の事情があるときは異なる納期を定めることができる。

評価額と課税標準額

総務大臣は、固定資産の評価の基準並びに評価の実施の方法及び手続を定めた「固定資産評価基準」を告示しなければならず(地方税法第388条第1項)、市町村長は、この「固定資産評価基準」によって、課税標準となる固定資産課税台帳に登録される価格を決定しなければならない(地方税法第403条第1項)。価格に不服がある場合は、固定資産評価審査委員会に審査の申出をすることができる。価格以外の登録事項について不服がある場合は、市町村長へ不服申立てを行う。なお通常、告示は3年毎に行われる。つまり、基準年度の価格が原則として3年間据え置かれる。

この評価基準により決定された評価額より課税標準額を求める。ただし政策目的による課税標準額の特例が存在する(多くは時限的な措置となっている。)。

不動産登記とは

・概要

不動産登記(ふどうさんとうき)は、不動産(土地及び建物)の物理的現況と権利関係を公示するために作られた登記簿に登記することをいう。土地と建物につきそれぞれ独立した登記簿が存在し(区分所有の例外あり)、登記事項も若干異なる。不動産登記は、民法・不動産登記法及びその他政令等によって規律される。不動産登記の事務は、登記所(法務局)において登記官が行う(不動産登記法6条、9条)。

立木登記など、不動産登記法以外の特別法によって登記される物もある(立木法)。

・沿革

不動産登記は、戦前においては、不動産の権利関係のみを公示するものであり、不動産の物理的現況を明らかにするものとしては、税務署に、課税台帳としての土地台帳及び家屋台帳が備えられていた(土地台帳法、家屋台帳法)。しかし、戦後、台帳事務は登記事務と密接な関係があることから、台帳が登記所に移管された(昭和25年7月31日法律第227号)。

その後しばらく、登記所において、不動産の権利関係を公示する登記制度と、不動産の現状を明らかにする台帳制度が併存することとなったが、登記簿は申請主義が基本であるのに対し、台帳は登記官の職権によって登録することができたから、両者の間に不一致が生じるなどの問題が生じた。

そこで、1960年(昭和35年)、台帳を廃止して、台帳の現に効力を有する事項を登記簿の表題部に移記する一元化を行うこととなり(昭和35年3月31日法律第14号「不動産登記法の一部を改正する等の法律」)、一元化作業は、1971年(昭和46年)3月31日、全国のすべての登記所について完了した。この結果、登記は「表示の登記」と「権利の登記」の両方を含むこととなった。

登記手続き

登記は、当事者の申請又は官庁・公署の嘱託(法116条)に基づいて、登記官が登記簿に登記事項を記

  • 最終更新:2016-02-29 17:39:35

このWIKIを編集するにはパスワード入力が必要です

認証パスワード